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意匠設計者にも、「構造計算の知識」が求められる時代です。
構造計算知識を身につけ、
更なるステップアップを！
構造計算書偽造問題を受けて、平成20年、改正建築士法が施行されました。その中で、建築士に対するより高いレベルの知識・技術が要求されるとともに、平成21年からは一定規模以上の建築物＊については「構造設計一級建築士・設備設計一級建築士」の法適合確認が義務づけられることになりました。
クライアント側も、建築物の安全につながる構造設計に対して敏感になっています。そこで今、業界に求められているのが「構造計算知識のある意匠設計者」です。時代のニーズに応え、クライアントに対して強くアピールしていくためにも、計画的なスキルアップや資格取得を見据えて、当講座を大いに役立ててください。
＊高度な専門能力を必要とする一定の建築物について
〈構造設計の場合〉1級建築士の業務独占に係る建築物のうち、高度な構造計算（保有水平耐力計算、限界耐力計算等）が義務づけられる建築物（建築基準法第20条第1号、第2号に該当する建築物）
- 鉄筋コンクリート造:高さ20ｍ超
- 鉄骨造:4階建以上
- 木造:高さ13ｍ超または軒高9ｍ超
- 柱間隔が一定以上ある建築物や耐力壁が少ない建築物等これらの建築物に準ずるものとして国土交通大臣が指定したもの（平成19年国土交通省告示第593号に位置づけているもの＝簡易な壁量計算や構造計算では安全性が確認できないもの）等
（国土交通省住宅局の改正建築士法第3弾パンフレットより抜粋）
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